大手木建商社のナイス（杉田理之社長）は、ビルダー・工務店のＺＥＨ事業をより進めやすくするべく新たなＺＥＨパッケージを用意した。 　同社は従前、ＺＥＨ構成機器 …続きを見る

　熱材、外断熱・二重通気工法と、幅広く事業を手掛けるカネカ（角倉護社長）。昨年度には、経営システム変更とともに"住まい"に関わる全てを統括する社長直轄 …続きを見る

　８月末、１９年度予算の概算要求が出揃った。省エネ住宅を積極的に推進する経済産業省・国土交通省・環境省の３省は、次年度もＺＥＨやＺＥＨ ‐Ｍに関する事業は継続す …続きを見る

　省エネ行動を如何に起こせるか。そっと後押しするには？ 脱炭素社会構築に向けハード面からのアプローチではなくヒトの思考や心理といった行動科学に基づいた研究が加速 …続きを見る

　ＺＥＨの自律的普及には、新築戸建市場の約８割を占めると言われている地域ビルダー・工務店の積極的な参入が必要だ。政府目標として２０２０年までに同市場の過半数Ｚ …続きを見る

最善策は自家消費、蓄電・蓄熱で太陽光余剰発電を使い尽くせ 　2019年、自家消費社会の旅　住宅用太陽光発電が２０１９年、業界史上最大の転換期を迎える。余った電気を …続きを見る

　国民生活センターは６月７日、エコキュートや電気温水器の転倒に関して、ユーザーの意識調査や設置状況の実態調査、さらに施工不備を想定した振動試験の結果を公開した …続きを見る

　〝自家消費元年〟「実際は何も起きないのではないか」「需要拡大に期待したい」など議論百出のなか、業界各社が示す2019年のカタチは如何に。目下、スマエネ業界では、 …続きを見る

約５６万件が自家消費型住宅へ 　太陽光発電システムを2009年頃、またはそれ以前に設置されたユーザーの皆様へ。来る2年後の19年以降、余剰買取制度下における10年間の売 …続きを見る